子どもがADHDかも？と感じたら｜特徴や診断、日々の接し方や治療法について解説します。

ADHDの診断基準として、アメリカ精神医学会（APA）が作成している、DSM-5（精神疾患の診断・統計マニュアル第5版）に記載されているものがよく使用されています。内容はおおよそ次のようなものです。①から④の条件を満たす場合にADHDであると診断されます。

①以下の「不注意の症状」か「多動性・衝動性の症状」のどちらかあるいは両方で、6か月以上にわたって続いていて年齢相応の発達水準に達していない項目が6つ以上あること

不注意の症状

□ケアレスミスが多い

□集中が続かない

□話を聞いていないように見える

□指示に従わず、最後までやりとげられない

□順序だてて取り組めない

□宿題など嫌なことを避ける

□物をなくす

□気が散りやすい

□もの忘れが多い

多動性・衝動性の症状

□手足をそわそわ動かしたり、椅子の座ってもじもじする

□じっと座っているべきときに座っていられない

□適切でない状況でも走り回ったり、高いところへのぼったりする

□静かに遊べない

□じっとしていられず常に動いている

□しゃべりすぎる

□質問が終わる前に答えはじめる

□順番を待てない

□他人の行為を遮ったり邪魔をしたりする

②いくつかの不注意や多動性・衝動性の症状が12歳までに現れている

③症状は2つ以上の環境（例：家庭、学校、職場、友人や親戚との関わり）で現れる

④社会的、学業的、または職業的な場面でこれらの症状により障害が生じている

実際の診察では、このような基準をもとに、普段の様子やこれまでの発育の程度から慎重に診断をしますので、1回きりの診察ではなく複数回受診して診断を受けることが一般的です。他の病態との鑑別診断なども必要になってきますので、気になる場合は自己判断せず専門家に相談しましょう。

子どもがADHDかも？と思ったら、早期に専門的な支援を受けることで子どもの可能性を広げることができます。ただし、子どもが3歳～4歳までの間はADHDでなくともじっとしていられなかったり、気が散りやすかったりするものです。そのため診断ができるのは5歳ごろからとなっています。利用できる相談先には次のようなものがあります。

地域の保健センターや発達支援センター

心理士などの専門スタッフによる発達の検査や、保護者への問診があります。

医療機関を受診して診断を受けて支援を受けたほうが良いかも含めて、子どもへの接し方や対応について相談することができます。

かかりつけ医などの医療機関

ADHDの診断は医療機関で行われます。しかし、すべての病院で診断ができるわけではないため、事前にADHDの診断や治療が可能かを問い合わせるとよいでしょう。信頼できるかかりつけの病院があれば、まずそこで相談をして専門の病院へ紹介してもらうと安心です。

診断の際には、医師の問診や行動観察、必要に応じて発達に関する心理検査が行われますので、受診時にはこれまでの子どもの様子で気になっている点をまとめているとスムーズです。

ADHDの治療として、療育、ソーシャルスキルトレーニング、ペアレントトレーニング、薬物療法などがあります。

療育

その子どものニーズに合わせた目標設定を行い、問題解決のための対処法などを段階的に習得させることで、社会的スキルや学習スキル、協調性を育み、適応的な行動を増やしていきます。

ソーシャルスキルトレーニング

集団で他者との関わり方やコミュニケーションスキルを学ぶトレーニングです。学校生活を想定したロールプレイングなどを通して、トラブルへの対処法や感情を適切に表現しコントロールする方法を練習します。

ペアレントトレーニング

ADHDの子どもへの接し方を親が学ぶためのトレーニングです。子どもの良い行動をほめ、よくない行動は無視するといったように、強く叱るのではないやり方で子どもの適応性を高めながら子どもと良好にかかわる方法を実践します。

薬物療法

場合によっては、医師の指導のもとで薬物療法が行われることもあります。注意力や衝動性をコントロールしやすくするため薬が処方され、メチルフェニデートやアトモキセチンがよく用いられます。

ADHDは早期に適切な対処を行うことで、二次的な問題を予防し、子どもができることを増やすことができます。「子どもがADHDかも？」と感じたとき、困ったときは、一人で悩まずに専門家に相談することも大切です。